日本経済新聞のデータによると2017年3月期決算の「最終損益の改善額」の上位20社の内、第2位に三菱商事（5,896億円：改善額）、5位に三井物産（3,895億円）、13位に伊藤忠商事（1,118億円）、19位に住友商事（963億円）、20位に丸紅（930億円）と5大総合商社が軒並みランクインしている。資源価格の上昇とともに、安定的な収益が見込める非資源分野も堅調であり、資源と非資源の両輪が好調なことが要因である。
一方で前年の2016年3月期は、三菱商事は1,500億円の赤字、三井物産は800億円の赤字であり、資源価格の下落が主因であった。
結局は「資源価格」が業績を左右しているのであるが、総合商社から見ると資源価格はuncontrolableであり、その影響度合いを極力小さくして、収益をコントロールしていきたいというのが、現在の総合商社の方向性であろう。
しかし、その実現のためには、なかなか大きなハードルがあると筆者は考える。筆者が15年近くに亘りおつきあいをさせて頂いている「総合商社」について、その成り立ちを踏まえ、現在の問題点、取り組むべき課題について、考察していきたい。なお、問題を際立たせるためにあえて率直な表現を用いている箇所もあり、その点をあらかじめご了解頂きたい。
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